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副業でハンドメイド物販をしている方にオススメ!格安バーチャルオフィス和文化推進協会で住所を借りる

副業

こんにちは、はな夫(@logicalifer)です。

最近、会社員をしながら、副業として個人事業主として活動している方が増えています。

しかし副業の種類によっては、住所の公開が求められるケースがあります。

例えば、ネット物販では特定商取引法の関係で、住所、代表者名を表示する必要があります。

また、名刺に住所が載っていないと信用できない人と見なされてしまうこともあると思います。

ただ、副業でやっているから自宅の住所を公開したくないという方が多いのではないでしょうか。

そんなときは、バーチャルオフィスを契約することで解決することが可能です。

本記事では、副業でハンドメイド物販をしている方にオススメの格安バーチャルオフィスである和文化推進協会をご紹介します。

バーチャルオフィスとは

バーチャルオフィスは、実際のオフィスを借りるのではなく、オフィスの住所のみをレンタルするサービスです。

住所を借りるだけでなく、郵便物などの受け取り、転送や、電話を転送してくれるサービスもあります。

そのため、副業を行うにあたり実際の作業は自宅でするけれども、住所だけは自宅以外の場所が欲しいという方にピッタリのサービスです。

和文化推進協会とは

和文化推進協会は、日本を拠点に活動する作家、クリエイター、アーティスト、職人等の方々を支援する活動を行なっている一般社団法人です。

その一般社団法人和文化推進協会が、作家、クリエイター、アーティスト、職人が安心して創作活動をできるように、格安でバーチャルオフィスを提供しています。

和文化推進協会のバーチャルオフィスを使うメリット

格安で自宅以外の住所を使用することができる

上述したように、和文化推進協会は一般社団法人として日本を拠点に活動する作家、クリエイター、アーティスト、職人の方々を支援する目的としてバーチャルオフィスサービスを提供しています。

そのため、他のバーチャルオフィス業者と比べても格安の月額換算500円から住所を借りることができます。

副業として、大きな収益がまだ無い場合は、少しでも経費を抑えたいと思いますので、この低価格は魅力的です。

郵便物を自宅に転送してもらえる

副業関係の手紙、郵便物などが和文化推進協会のバーチャルオフィスに届きますが、それらを自宅に転送してもらうことができます。

そのため、わざわざ転送届を出すことも不要ですし、書留なども、バーチャルオフィスの住所で受け取ることができます。

和文化推進協会のバーチャルオフィスを使うデメリット

費用がかかる

店舗などが無い副業の場合、自宅を利用していれば別途家賃などは発生しませんが、バーチャルオフィスを利用していると当然費用が発生します。

そのため、副業でまだ事業収入が無いという方にとっては、安いとはいえ出費がかさんでいきます。

必要な経費と割り切って、副業の事業を早く軌道にのせて、事業収入から費用を支払えるよう頑張っていきましょう。

バーチャルオフィスの住所が一箇所のみ

他のバーチャルオフィスサービスでは、複数の拠点から住所を選択することができますが、和文化推進協会では、協会の拠点を貸し出しているため住所が一箇所のみとなります。

そのため、自分の住む地域の住所を借りたい場合や、都心の一等地の住所を借りたい場合には不向きなサービスとなります。

他の会社と住所が同じになる

バーチャルオフィスを利用すると、複数の会社、個人事業主が同じ住所を使用することになります。

そのため、住所だけで検索をすると、自分とは一切関係の無い会社名などがヒットすることになり、場合によっては取引先に不信感を与えることになるかもしれません。

これも、ハンドメイド物販をする中で、問題ないか確認する必要があります。

まとめ

本記事では、副業におすすめのバーチャルオフィスである和文化推進協会をご紹介しました。

ハンドメイド物販をしている方で、住所を公開する必要があるが、自宅の住所は公開したくないという方は非常に多いと思います。そんな方々のお役に立てれば幸いです。

この記事を書いた人

共働き夫婦が育児をしていく中で、”ロジカルに衣食住”をテーマに、日々の生活、育児を効率化する取り組みの記録を発信しています。

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